h２なぜリップルはやばい噂されるのか
リップルが「やばい」と噂される背景には、いくつかの懸念点が存在しています。
特にSEC（米証券取引委員会）との法的闘争が継続している点や、競合他社の存在などが投資家の不安材料となっています。
どのような不安材料があるのか詳しく見ていきましょう。
h３SEC裁判の勝敗が価格を左右する
2020年12月に始まったSECとの法的闘争は、アナリサ・トーレス判事がXRPの取引所での一般投資家への販売は証券法に違反していない判決しました
2020年12月のSEC提訴時には、価格が約50％も下落し20円台となる場面もありました 。
この急落により投資家に不安が募り、リップルの将来性に対する疑念を生み出しました。
また、アメリカ最大手の取引所であるコインベースがリップルの取引を停止する事態にも発展し、実害も発生しています。
一方で、2023年7月にリップルが一部勝訴した時は、一時的に価格が上昇する場面もありました。
このように裁判の進展によって価格が大きく左右される状況が続いたことで、投資家の間で「リップルはやばいのではないか」という印象が広がったのです。
h３リップル社自身がリップルを豊富に保有している
リップル社が大量のXRPを保有していることも、投資家の懸念材料となっています。
2025年3月31日時点で、リップル社が管理するXRPの総量は約416億6000万XRPに上ります。
これは発行上限である1,000億枚に対して約4割という非常に大きな割合です。
リップル社は定期的にXRPを市場に放出しており、供給量の管理が行われているため、同社の判断によっては市場に大量のXRPが供給される可能性があります。
エスクローシステムで保管されている資産は取り引きの安全性を確保するため、たとえ保管を依頼した会社や組織でも、勝手に資産にアクセスして処分することができないようになっています。
それでもあまりにもXRPが高騰した場合、リップル社が保有しているXRPを市場に放出することで、価格を正常化させる可能性があることから、投資家は価格操作への懸念を抱いているのです。
h３ボラティリティの高さ
仮想通貨市場全体の特徴として、ボラティリティも高い状態が続くことが挙げられ、リップルも例外ではありません。
ボラティリティが大きいということはわずかな期間で利益を狙える反面、わずかな期間で資産を失ってしまう可能性も高いということであり、投資家にとって大きなリスクとなります。
これらは投資経験の浅い投資家にとって精神的な負担となり、「リップルはやばい？」という印象を与える要因となっています
価格の上下にご自身の精神状態が左右されないように、適切なリスク管理が不可欠です。
h３強力なライバルの存在
仮想通貨による国際送金を目指すステラルーメンが競合として存在します。
リップルが、銀行や企業での送金手段となることを目的にしていることに対して、ステラルーメンは、個人をメインのターゲットに据えているものの、ステラ開発財団から発行された個人間の送金での利用を主たる目的とした仮想通貨として市場シェアを競っています。
SWIFTがマイクロソフトとの提携で取り組むのは、ブロックチェーン技術を使用した新たなプラットフォームの作成など、既存システムも技術革新を進めており、リップルの優位性が将来的に脅かされる可能性があることが懸念材料となっています。
h２将来性から見る5つの安心材料
リップルの将来性を評価する上で、「やばい」との声がある一方で、投資家にとって心強い安心材料も数多く存在しています。
SEC裁判での優勢、金融機関との強固な連携、技術的優位性、新事業への挑戦、そしてETF承認への期待など、5つの重要な安心材料を詳しく見ていきましょう。
h３SECとの訴訟問題で優勢
リップル社は長年にわたるSECとの法廷闘争で優勢な立場を維持しており、この状況は投資家にとって大きな安心材料となっています。
これまでの裁判経緯を見ても、2023年7月13日にアメリカ地方裁判所が「仮想通貨リップルは有価証券」と部分的な判決を下し、リップル社にとって非常に有利な展開となっています。
両当事者がそれぞれの控訴を取り下げることに合意し、SECが罰金を減額することで和解し、当初の1億2500万ドルの罰金を5000万ドルに削減した裁判所がSECとリップルの控訴審理を一時停止ことで、規制面での不確実性が大幅に解消され、今後の事業展開に向けた明るい展望が開けています。
h３金融機関や企業との連携の強さ
リップルは世界各国の主要金融機関との強固な連携を築いており、その実績は他の仮想通貨を大きく上回っています。
リップルネットは2022年に55か国以上の法定通貨に対応しており、参加している金融機関や企業は300社を超えているという規模は、実用的な国際送金ネットワークとしての地位を確立していることを示しています。
国内では日本の大手金融グループであるSBIホールディングスと共同で、SBI Ripple Asia株式会社を設立し、アジア圏での事業基盤を強化しています。
海外においても2020年12月、リップルネットにアメリカの銀行で2番目の規模を誇るバンク・オブ・アメリカが加入するなど、世界最大級の金融機関からの信頼を獲得しています。
実際にタイやカンボジアなどでリップルネットを活かした国際送金サービスを手がけていることからも分かるように、単なる提携にとどまらず、実際のビジネスとして機能している点が重要です。
この実用性の高さは、投資対象としてのリップルの価値を支える重要な要素となっています。
h３圧倒的な送金速度と低価格
リップルの技術的優位性は、送金速度と手数料の面で他の決済手段を圧倒しており、これが将来性を支える重要な安心材料となっています。
リップル社が公表しているデータによると、1回の取引あたり3.3秒で送金が完了し、手数料はわずか約0.0004ドルに抑えることができるという性能は、従来の国際送金システムと比較して圧倒的な優位性を示しています。
現在主流のSWIFTによる国際送金は、国を跨いで複数の銀行を経由しなければならないため、送金手続きに時間と割高なコストがかかるのに対し、リップルの送金処理能力は1秒間で1500件、実際に送金した際のデータは1件に3秒もあれば送金が可能 という性能を実現しています。
手数料についても、リップルの送金手数料は基準では1ドル以下の0.0004ドルであり、56億円の送金でも手数料が34円ほどに抑えられたという実例と比較して、コスト面での優位性は明らかです。
この技術的優位性により、国際送金市場でのシェア拡大が期待できる状況にあります。
h３新たなプロジェクトへの挑戦
リップル社は国際送金にとどまらず、新たな分野への積極的な挑戦を続けており、事業の多角化による成長可能性が投資家にとって大きな安心材料となっています。
特に注目すべきは2024年12月17日に米ドル連動型ステーブルコイン「RLUSD」のローンチが決定したことです。
RLUSDは、米ドルの預金、短期米国債、現金同等物によって1:1で完全に裏付けられるステーブルコインであり、時価総額は2億5000万ドルに迫り、同社が主要な取引所への上場を確保したことで、1カ月もたたずに5倍に成長という好調なスタートを切っています。
さらに、リップル社は現在、RWAトークン化事業に注力しており、2025年1月28日に、RWAのトークン化を推進するOndoの「OUSG」を、XRPレジャー上で提供すると発表しました。
2024年9月、リップルは従来のXRP Ledger(リップルレジャー)にスマートコントラクト機能を追加する計画を発表するなど、技術革新も継続しています。
これらの新事業により、単なる送金システムからデジタル金融インフラ全体を提供する企業への進化が期待されており、将来的な収益源の多様化と成長余地の拡大が見込まれています。
h３ETF承認の可能性
XRPの現物ETF承認への期待は、機関投資家の参入と市場規模拡大の観点から非常に重要な安心材料となっています。
2025年2月19日には、世界で初めてXRPの現物ETFがブラジルで承認されている XRP価格予測 2025/2030/2035ことで、国際的な承認への道筋が見えてきました。
米国では2025年2月18日、米国証券取引委員会（SEC）は、Bitwise Asset Managementが申請したXRP（リップル）の現物ETF（上場投資信託）の審査を正式開始しましたという進展があり、ブルームバーグのアナリストは、2025年までにXRP ETFが承認される可能性は65％と予想しています。
2025年3月20日には、リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOが2025年後半にリップルの現物ETFが米SECより承認を受けるとの見解を示した XRP価格予測 2025/2030/2035ように、業界関係者からも楽観的な見通しが示されています。
XRPでもGrayscaleやVanEck、21Shares、Bitwise、Canary CapitalなどがETF申請を進めており、仮想通貨予測市場Polymarketでは、XRP ETFが2025年に承認される確率が80%に上昇という状況です。
ETF承認が実現すれば、機関投資家からの大規模な資金流入が期待でき、XRPの価格上昇と市場での地位向上につながる可能性が高いと評価されています。
h2：AIによる10年後の価格予想
AIを活用した価格分析によると、リップル（XRP）の2030年代の価格予想には複数の見方が存在しています。3つの主要な価格予想サイトの分析をもとに、それぞれの予測について詳しく解説します。
h3：DigitalCoinPrice
DigitalCoinPriceは比較的保守的な価格予想を展開しており、2030年までに3.54ドル程度への上昇を予測しています。
同プラットフォームの分析では、今後7年間で約6倍の価格上昇が見込まれるとされ、現在価格からの着実な成長シナリオを描いています。
特に注目すべき点は、2028年頃から指数関数的な価格変動が増加すると予測している一方で、引き続き変動的な値動きが続くと分析していることです。
この予測は、リップルの国際送金分野での実用化進展を反映したものと考えられ、急激な価格上昇よりも持続可能な成長を重視した現実的な見通しとなっています。
h3：CryptoNewsZ
CryptoNewsZのAI分析は、3つの予想サイトの中で最も強気な見通しを示しており、2030年には9.81ドル（日本円換算で約1,400円）まで上昇すると予測しています。
この予想の根拠として、RippleNetに提携する企業数の増加を挙げており、金融機関との協力関係拡大がXRPの価格押し上げ要因になると分析しています。
同サイトの予測では、2025年に285円、2030年に1,534円という段階的な価格上昇シナリオを描いており、現在価格と比較して約1,996％の上昇率を想定した積極的な見通しとなっています。
この予測は、リップルの技術的優位性と実用化加速を前提とした楽観的なシナリオといえるでしょう。
h3：PricePrediction
PricePredictionは中長期的な視点でリップルの価格動向を分析しており、2030年に7.14ドルから8.16ドルの価格レンジを予想しています。
同プラットフォームの特徴は、最低価格と最高価格の幅を示すことで、市場の不確実性を考慮した現実的な予測を提供している点です。
日本円換算では約696円となり、現在価格から約906％の上昇率を想定した見通しです。
PricePredictionの分析では、2040年には36,950円、2050年には49,699円という長期的な大幅上昇も予測されており、デジタル資産としてのXRPの成熟と普及拡大を見据えた野心的な価格目標を設定しています。
これらの予測は、仮想通貨市場全体の成長とリップルの技術的発展を前提としたものです。
